せっかく在宅で働けるのにテレワークをやめる会社が増えてきています。
緊急事態宣言中はテレワークをしていたのにわざわざ出社に戻す。
そんな会社の方針は愚策といえそうです。
テレワークをやめる会社のデメリットを考えてみましょう。
テレワークをやめる会社はヤバイ
緊急事態宣言解除によりテレワークをやめる会社が増えています。
どんな愚策を打っているのか考えてみましょう。
不要な出社を命じる
自宅で行ってきた仕事を会社で行うように命じる。
これは愚策ですね。
同じ仕事量、同じ業務内容を会社という場所で限定して行わせます。
通勤する時間分、ムダな移動時間が増えるので命じられた社員のモチベーションは下がります。
出社しないとできない仕事なのであればこのような問題は起こりませんが、せっかくテレワークで働けるようにした仕組みを台無しにしてしまいます。
会議を対面に戻す
Zoomなどでの遠隔会議が一般的になりましたね。
全員がわざわざ同じ場所に集まらなくてもよくしたWeb会議は画期的な変化といえます。
どこからでも参加できるWeb会議から、対面会議に戻すのは完全に愚策です。
ムダな会議をどれだけ減らしていくかが会社の課題です。
なるべく時間を拘束せず、効率的に議題を決定する会議の仕組みを作ることが会社には求められています。
場所と時間を拘束しなくてもよいのに、また拘束する対面会議は時代に逆行していますね。
管理者の裁量に任せる
出社を管理者に任せてしまうと、出社を強制するセクションとテレワークを推奨する管理者に分かれていきます。
管理者が出社していれば、部下たちも同様に出社しなければと思ってしまうものです。
同様に部下にテレワークを一任するのも問題があります。
会社に行かないと気まずいと一般社員が思ってしまう環境だと、テレワークの達成はどんどん後退していきます。
会社主導でテレワークを進めていくことが、社員の労働環境とモチベーションを上げるカギになってきそうですね。
テレワークをやめるデメリット
テレワークをやめるとどのようなデメリットがあるでしょうか？
ここを甘く見る会社は今後厳しくなりそうなので押さえておきましょう。
通勤時間のムダ
テレワークをしながら結果を出してきた社員たちは通勤時間のムダを感じています。
通勤の往復2時間が浮く分、有効時間を色々なことに活用できる生活に慣れてきました。
出社することによる通勤時間の強要は社員の生産性を落としかねません。
満員電車に乗ることで社員のやる気と体力を奪い、生産性を落としてきた現実もあるのです。
新型コロナウィルスの影響で、会社は社員を必ずしも守ってくれるものではないとは限らないと考え始めています。
通勤時間により社員の生産性が下がるようだと、会社にもデメリットが発生します。
社員のモチベーションが下がる
在宅でできる仕事を、わざわざ出社して行わなければならないと強要されれば、社員のモチベ―ションは下がってくるでしょう。
当然、会社に出社させて管理しないと生産性が低下する社員も存在します。
これはテレワークによりあぶり出されたはずです。
生産性が低下した社員を出社させるのは、生産性の維持に必要な判断かもしれません。
それとは逆に、テレワークでも結果を出してきた社員のモチベーションは下げない工夫をする必要があります。
本当に必要なのはテレワークでもしっかり結果を出してきた社員であり、そんな社員こそが会社の財産であることを忘れてはいけません。
効率化が進まない
テレワークから逃げ続けた会社は、効率化が進まず後で痛い目に合うはずです。
少し無理をしてでもテレワークで結果を出してきた会社が、今後の覇権を取ってくることになるでしょう。
それは、仕事の効率化・仕組化が進んでいる証拠です。
対面会議にこだわり続けた会社は、ZoomなどのWeb会議ツールも使いこなせません。
紙や印鑑にこだわり続けた会社は、スペースと時間のムダに気づいていません。
こんな効率化の差こそが、企業体力の差となってくるでしょう。
テレワークをやめない会社が強い
テレワークをやめる会社に対して、テレワークをやめない会社は今後も勢いがつきそうです。
テレワークをやめない会社の強みを考えてみましょう。
どこでも働ける体制を作った会社が強い
場所にとらわれず、どこでも働ける体制を作った会社が強いですね。
自宅でも他の営業所でもノートPCが1台あれば働ける、それでも生産性を確保できる会社は場所に捕らわれません。
この状態は自立した社員が育っている状態を示しています。
社員こそが会社の財産であり、自立した社員を育てられるかが会社の課題です。
テレワークをやめないことは、自立した社員の育成に繋がっているのです。
社員の働き方を考える会社が強い
テレワークを推奨している会社は社員を信頼していますね。
拘束や厳しい管理をしなくても、きちんと働いてくれる。
このように会社が社員を信じ、通勤時間を減らすことで社員のモチベーションが上がります。
社員が働かないと疑って、テレワークでも厳しく管理したり、出社させたりしている会社のほうが社員の士気は下がっていきますよ。
自立した社員が増えて強い
テレワークに半強制的になったことで、働き方の変化が進みました。
そして、この変化により自立した社員が増えたという会社も多いのではないでしょうか。
無理やりにでもテレワークを進めたことで、在宅で結果を出さなければと奮闘したはずです。
在宅で結果を出すには自発的に仕事をする必要があります。
サボろうと思えばいくらでもサボれるからです。
テレワークでも結果を出してきた社員は、今後もさらに結果を出すでしょう。
テレワークをやめる会社の愚策 まとめ
せっかくテレワークの働き方を進めてきたのに、緊急事態宣言が解除されたからと出社に戻す会社の考えは要注意です。
テレワークが本当に機能すれば、場所を選ばない働き方を実現でき、固定費を大幅に削減することもできます。
場所に捕らわれない働き方を作っていった方が企業は強くなります。
そんな現実から目を背けた会社が今後淘汰されていくかもしれませんね。