- 上司が残業しているから帰り難い
- 上司が遅い時間から仕事を指示してくる
- 上司の説教が夜から始まる
このように上司のせいで帰れないという悩みを抱えている部下は少なくありません。
では上司が全く残業しなくなったら職場はどうなるのでしょうか?
4か月継続した結果を検証してみました。
⇩定時帰りを始めた経緯はまずはこちらをご覧ください!
残業しない上司の下で働くと職場はどうなる?
上司が残業しているから帰りにくいという職場の雰囲気は悪いものです。
一般社員は残業を強いられストレスが溜まってしまいます。
では、上司が残業しない職場はどうなるでしょうか?
4カ月継続したことで下記のような変化が出てきました。
それでは、変化を確認してみましょう。
残業しない部下になる
上司が残業しない職場は部下も早く帰るようになります。
- 上司が残業しているから帰り難い
- 上司が遅い時間から仕事を指示してくる
- 上司の説教が夜から始まる
このような残業の原因が全くなくなるからです。
上司が一番乗りで帰っていくのですから、自分の区切りの良いタイミングで切り上げることができます。
残業する理由があるとすれば、今日中に行うべき仕事があるかないかだけです。
今日中に処理すべき仕事と明日以降でもよい仕事とをきちんと仕分けしていれば、今日の仕事が終われば帰ればよいのです。
この仕分けができる部下は早く帰ることができます。
実際に残業時間は大幅に削減されました。
一般社員6人中2人は定時後30分以内にほとんど帰社しています。
その他社員も1時間は残業時間が短縮されています。
こうして残業しない部下に変化していくのです。
部下も朝型に変えるようになる
上司が朝型に変えると朝型に変える部下が増えてきました。
上司が残業しないので定時以降に確認したいことは気軽に聞けなくなります。
そのため、確認したいことは翌日に持ち越すかその前に聞くかです。
タイミングを上司に合わせたほうが働きやすいと考えるわけです。
今日中に行うべきと考える仕事のほとんどは翌朝の処理で大丈夫です。
同じ残業でも翌早朝出勤して処理するほうが、効率的であることに気づいた部下は朝型に切り替えました。
残業をしなくなった2人が朝型生活に切り替えています。
多少前残業することもありますが、残業時間は大幅に削減されています。
有給も自由に申請し始める
有給取得は労働者の権利です。
そのため有給については残業をやめる前から、自由に取得してもよいと部下たちには伝えていました。
ただ、なかなか上司が有休を使用しなければ有給は取得しにくいものです。
年末年始やお盆休みなどに絡める以外は有給消化を行う社員はほとんどいませんでした。
しかし、上司が定時で帰るようになって以降、部下たちが有休を申請するようになってきました。
何もない平日で子供の幼稚園が休みだから遊びに出かける。
3連休にプラスして旅行に出かけるなど、自分たちのリフレッシュに合わせた有休消化をし始めたのです。
上司が定時で帰るなら有休も使いたいときに使おうと、働きやすい環境に変化してきています。
また、有給申請の際の理由は不問としています。(自ら理由を報告してきますが)
上司が残業しないことは働きやすい環境づくりに繋がっています。
時間効率を意識する
上司が残業していたころは1日平均2時間近く全員が残業していました。
月に40時間近くの残業は労基上ギリギリの数字です。
みなし労働時間制となることの多い営業職は、いくら働いても残業代が出ないのですから早く帰ったほうが良いに決まっています。
しかし、残業していた時間分を補填するには時間効率を高めなければなりません。
そのため、時間の使い方や優劣の付け方などは上司だけでなく、部下も強く意識するようになってきます。
特に長い会議などについては改善策は部下と試行錯誤しながら進めてきました。
2時間超行っていた会議も今では1時間を切るほどに短縮できています。
残業しないことは時間効率を高めることに繋がっています。
⇩長い会議の短縮法!
>>長い会議の無駄対策!結論が出て時間内に収まる会議の在り方
主体性が強まってくる
上司は残業せず、仕事を押し付けることもしない。
営業戦略や優先順位について指示はされるが、細かく管理されないとなると必要なのは主体性です。
主体性を持って行動しなければ結果は出せないし、残業も減らせません。
働き方は自分次第であるという環境が作られると、人は考えて行動するようになってきます。
早く帰るも遅く帰るも自由であるということは、自分の働き方を自分で決めるということです。
営業の仕事は指示されて行う仕事ではなく、自らが考えて行動する主体性が求められます。
それを、上司が残業しないことで考えさせることに繋がっています。
数字への意識が高まる
全体的な残業が減っている分、労働時間の絶対量が減っています。
これで結果が伴わなかった場合は残業をしていないからだ、楽をしているからだと会社からとレッテルを張られても文句は言えません。
会社の一部の社員にはまだまだ残業しない社員は「やる気がない」と考える人もいます。
この考えと戦うには結果で示すほかありません。
営業に求められるのは常に数字です。
残業を減らした社員のほうが数値目標に対する意識は強まっています。
「残業しないから数字が落ちた」
このように評価されたくないからでしょう。
この数字への意識が高まる変化はさらに良い方向へ進むはずです。
一部の社員は変わらない
残業しない上司の下でも何も変化のない社員もいます。
自らサービス残業し、数字や時間への意識づけも変わりません。
上司として効率の悪いサービス残業はいち早くやめさせなければなりません。
上司がいないことで逆にダラダラとマイペースに働く。
このような状況も一部見られるのは課題です。
上司が社内にいることで上司の目を気にして、集中できる環境となっていることもあるかもしれません。
厳しく管理されることで力を発揮する社員もいるでしょう。
しかし、営業職に必要なのはやはり主体性です。
効率の悪いサービス残業についても今後是正していくことは考えていかねばなりません。
⇩サービス残業は自主的でも行ってはいけません!
>>サービス残業は自主的に行ってもダメ?会社と社員の主張の違い
上司が残業しない職場はどうなるか まとめ
上司が残業しない職場となることで色々な変化が出てきます。
その多くはプラスに作用しています。
働きやすい環境であることで長い目で見ていくと、退職者は減りモチベーションも維持されるでしょう。
あとは営業としての数字目標を達成するだけです。
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