残業したくないけど残業せざるを得ない。
その残業は上司のせいだ。
このように理由がわかっているなら対策を立てることができるはずです。
残業が上司のせいである場合の残業の減らし方を対策法をご紹介します。
ケースバイケースで考えてみてくださいね。
上司のせいで残業となる理由
上司のせいで残業取っている場合とはどのようなケースが考えられるでしょうか？
まずは上司と残業との関係を考えてみましょう
上記のような場合に上司のせいで残業となるということが考えれます。
⇩残業の理由が上司にある場合の問題点についてはまずこちらをご覧ください！
残業の減らし方（上司に原因）
上司が原因となる場合の実際の残業の減らし方について考えてみましょう。
色々の対策がありますが、すべてが当てはまるわけではありません。
それでは詳しく確認していきましょう。
上司自身の残業を減らすことを考えさせる
上司自体が遅くまで残業するタイプの場合、部下を早く帰そうという考えまでなかなか及びません。
残業を減らすことで逆に事務処理の効率化が進んだり、社員のモチベーションが上がったりするメリットを理解してもらいところです。
ただ、上司にどのように考えさせるかが問題です。
なかなか部下が上司にそのメリットを説くことはむずかしいですよね。
直球で相談するか、さりげなく気づかせるかチャレンジする価値はあるでしょう。
直球で相談する
話しやすい上司なら直談判が一番早いでしょう。
- 上司が帰らないと周りが帰りにくいこと
- 早く部下を帰すことが上司の評価をあげること
- 残業しないことで組織の効率化が進むこと
これらを直球で相談します。
そして、どのようにすれば上司や自分たちが残業を減らしていけるのかを一緒に考えていくのです。
上司が理解して自ら早く帰り、部下を早く帰そうとする組織になればうまくいきそうです。
気軽に話せる上司であれば、直接相談することが一番効果があると思います。
分かっているうえでできない上司や、まったくそんな気のない上司には不快に思われる可能性もありますので注意が必要です。
さりげなく気づかせる
直接相談しにくい上司には、さりげなく気づかせることにチャレンジしてもよいかもしれません。
- 部下が率先して早く帰る
- 残業を減らす仕組みを提案する
- 管理職が残業をやめた実例を示す
直接的に話すと角が立つようであれば、外堀から攻めていくのも1つの手段です。
⇩管理職が定時に帰ることを率先するとどうなるか？
これを読めば上司も早く帰ろうと思えるはずです！
残業しないことを宣言する
「これからは定時で帰ります」
「もう残業はしません」
決まった労働時間の対価として給与は支給されています。
その間不当にさぼったり、一定の成果を上げていないのであれば問題はあるかもしれません。
しかし、一定の成果を上げた上で残業を行わなければならない義務というものは、会社への不利益を与える場合を除きほとんどありません。
上司に対して、残業は今後クレーム対応や何か会社への不利益がない限りは行わないと宣言することで、仕事の配分の見直しをしてもらうことも1つの手段といえるでしょう。
ただし、一定の成果という基準や判断は自分でするものではありません。
会社が考える一定の成果を満たしていないと、自分の評価を下げる可能性もありますので気を付けたいところです。
結果で黙らせる
営業職でいう数字であったり、技術職の完工高など人一倍の結果を出したりしてているのであれば、残業せずに早く帰っても何も言われません。
上司は結果を出すために必要な指示を出すわけですが、部下のやり方で人一倍の成果が出ているのであれば、行動に対する指示はなくなってくるはずです。
結果を出していれば上司を黙らせることができるのです。
そして、組織を変えたければ自分が上に行かないとできないこともあります。
結果にこだわって行動することで、自分が出世し働きやすい組織に変えるというのもよいですね。
明確な残業代の申請
サービス残業で泣く泣く時間外労働しているのであれば、明確な残業代の申請も有効です。
会社側も残業代は最小限にしたいところです。
上司も仕事の段取りの不備などに対する圧力をかけながら、暗に残業の指示を出す場合もあるかもしれません。
物理的な仕事量が残業をしないと処理しきれないということもあるかもしれません。
残業代は労務の対価として支払われるべき賃金です。
このような場合にはサービス残業とならないように、明確に残業代の申請を行い必要な範囲で残業するようにします。
会社としても割増となる賃金のため最小限にしたいはずです。
期日が迫っているなどの緊急性のある残業でなければ、残業を減らすことにつながるのではないでしょうか。
⇩残業時間の上限を理解しよう！36協定に関する記事
仕事量の分散を進言する
物理的な個人の仕事量が飽和しての残業であれば、個人ではどうしようもありません。
誰が行っても定時で終わらないレベルの仕事の配分がされていることもありえます。
上司や会社は適正な仕事量の配分をしなけらばならないのを怠っている状態なわけです。
マンパワーが足りないのであれば、新しい人材の確保や教育が必要になります。
なるべくギリギリの人材で運営したいのはコスト面で考えて当然ですが、飽和している状態で残業しているは会社の責任となります。
個々に割り振られた予算や仕事の配分は適正か？
個人で捌ける仕事量を確認して、仕事量の分散を進言することも必要かもしれません。
違う上司や会社に相談する
決まった上司の圧力や態度による残業が原因ならば、違う上司や会社に相談することも手段の１つです。
部下から上司への意見は言いにくいこもあろうかと思います。
違う上司や会社からの指摘で改善されることもあるかもしれません。
また、強制的な残業やパワハラなどが根底にあるようであれば、会社への告発を検討しましょう。
会社側にもペナルティが発生しかねない問題です。
会社に動いてもらって改善するのならば相談すべきで、放置していても何も解決しません。
そのあとの上司からの仕返しが怖いというのはイジメと同じです。
まずは相談しやすい別の上司に相談してみるのがよいかもしれません。
どうしてもダメなら辞めることも選択肢
未だに過重労働による過労死や自殺といった痛ましい事件はなくなりません。
その前段階でも残業や上司との関係に悩んでいる方もたくさんいます。
- 会社に相談もしたが一向に改善されない
- 精神的・肉体的に苦痛
- うつ状態など病気になった
このような状態で働き続けることで、さらに症状が悪化してしまう可能性があります。
精神的・肉体的に苦痛という状態まで追い込まれるようなら、会社を辞めることも選択肢として考えるようにしましょう。
会社を辞めたところでいくらでも違う道は存在します。
1人で悩まず、無理をしすぎないようにしてくださいね。
残業の減らし方（上司原因による） まとめ
上司が原因の場合の残業の減らし方についてご紹介しました。
あくまでも残業は当日中に処理すべき仕事に対して行うべきです。
仕事量の飽和や上司の問題であれば会社側の問題です。
上司と部下という関係がある以上、なかなか直接相談するということは難しいかもしれません。
しかし、残業を減らそうと上司に思わせることができれば心強い味方となってくれるはずです。
状況にあった対処法で、少しでも残業が減らしていきましょう。
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