ゼネコンとは何の略？ゼネコンの意味と定義をわかりやすく解説します

「ゼネコン」という言葉はよく聞きますが、具体的な意味や何の略かはわからない方が多いのではないでしょうか？

　

建設関係の会社ということは何となくわかると思いますが、詳しい意味や何の略称かはなかなかわかりにくいものです。

　

そこで「ゼネコン」という言葉の意味と業務内容について簡単にわかりやすく説明します。

ゼネコンとは？

「ゼネコン」という言葉は和製英語です。

建設会社というようなイメージをなんとなくお持ちだと思います。

　

でも、その具体的な意味と、どこからどこまでがゼネコンと呼ぶのかはなかなかわかりにくいものです。

ゼネコンの意味についてまずはわかりやすく解説します。

ゼネコンとは何の略か

ゼネコンとは「General Contractor」（ゼネラル　コントラクター）の略であり、語源とされています。

「コンストラクション」が建設という意味を示すので間違いがちですが、コントラクターが正解です。

　

日本語で訳すとGeneral=総合：Contractor=請負者、つまり「総合請負者」を意味しています。違う呼び方をすれば「総合建設業者」とも呼ばれます。

　

わかりにくい言葉が並んで難しいですね。

わかりやすく説明すると工事を行うには色々な専門工事がありますが、それら専門業者を駆使して工事の施工管理を行うのがゼネコンです。

　

このゼネコンを元請け、その下で専門工事を行う業者を下請けまたはサブコンともいいます。

ゼネコンの定義

総合建設業者をゼネコンとするならば、元請け業者はすべてゼネコンと呼ぶかというとそうでもありません。

　

小規模な官庁工事を受託した解体工事や舗装工事などの元請け業者は、ゼネコンとは呼ばないのが一般的です。

　

ゼネコンという言葉には明確な定義はありません。

　

しかし、ゼネコンという言葉はある程度「設計・施工・研究まで行う会社」を総称するのが通例となっています。

　

そのため資本力のある会社がある大手建設会社をゼネコンと称すことが多いのが実情です。

　

　

ゼネコンの種類

ゼネコンは売上高などのランキングにより格付けされています。

このように大きく分けると3つに区分されます。

ゼネコンの種類をわかりやすく解説していきます。

スーパーゼネコン5社

• 鹿島建設
• 大林組
• 清水建設
• 大成建設
• 竹中工務店

　

その資本力、売上高、歴史などから上記5社をスーパーゼネコンと呼称しています。

土木工事・建築工事ともに大規模工事に携わっています。

準大手ゼネコン

• 長谷工コーポレーション
• 戸田建設
• フジタ
• 安藤ハザマ
• 前田建設工業
• 西松建設
• 熊谷組
• 三井住友建設
• 五洋建設

　

スーパーゼネコンに次ぐ売上高を誇るこれらの会社を準大手ゼネコンと呼称します。

中堅ゼネコン

• 浅沼組
• 奥村組
• 鉄建建設
• 東洋建設
• 東亜建設工業
• 飛島建設
• 東急建設など

　

中堅ゼネコンは売上高1,000億前後の建設会社を呼称します。

その他同等の規模の会社を主要ゼネコンなどと呼ばれます。

地場ゼネコン

地場ゼネコンとは地元や特化したエリアに根差したゼネコンです。

入札要件として本店や事業所の所在地が要件となることがありますので、地方エリアに本社などを構えています。

• 福田組（新潟県）
• 北野建設（長野県）
• 佐田建設（群馬県）など

これらの地場ゼネコンは全国展開していますが、本社機能はあえて地元地方に置いています。

　

⇩地場ゼネコンについてもっと詳しく

>>地場ゼネコン(地場コン）とは？ゼネコンとの違いをわかりやすく解説します

ゼネコンの業務内容

ゼネコンは一定規模の工事施工を総合的に請負います。

工事はゼネコン自らが現場に立って施工を行うわけではなく、各種専門工事業者を使って施工を行っていきます。

　

ゼネコンが行う業務を区分すると、工事の安全管理・工程管理・原価管理・品質管理を行うものです。

　

建築工事を例に見ても、数多くの専門業者を管理しなければなりません。

各種調査工、杭工事、コンクリート工事、内装工事など多岐に渡る専門業者を施工管理するのがゼネコンなのです。

ゼネコンとは何の略か？　まとめ

「ゼネコン」とは 「General Contractor」（ゼネラル　コントラクター）＝総合請負者の略称です。

　

ゼネコンとは何かをわかりやすく表すと「専門業者を駆使して工事の施工管理をする会社」といえるでしょう。

　

ゼネコンという言葉自体は広く流通していますが、意外とその意味や定義などの範囲を理解できている人は少ないので覚えておいて下さい。

　

建設業界に携わる人も携わらない人も、知っておいて損はありませんのでよく確認してみましょう。