若年（若手）社員とはどれくらいまでの社員を指すのでしょうか？
いろんな意見があるので分かりにくいですよね。
若年社員の意味と範囲について解説します。
「俺の若い頃は・・」などという管理職にならないように若年社員と特徴と育成方法について考えてみましょう。
若年社員とは？
若年社員とはどのようない意味で使われるのでしょうか？
意味と範囲について解説します。
若年社員の意味
若年社員は「じゃくねんしゃいん」と読みます。
同じく若手社員ということもありますね。
若年社員は年齢的にいえば、15歳から34歳までを指します。
健康診断でも若年層検診といいますが、34歳までを若年としています。
若年社員のもう一つの意味
若年社員は年齢的な意味ではなく、社歴としての意味を含ませる場合があります。
入社から3年程度の社員を新人社員と呼びますが、同義的に使うこともありますので注意しましょう。
かといって年齢が35歳以上で社歴が3年未満の社員を若年社員とは呼びません。
通例的に若く経験の浅い社員を若年社員と呼ぶことがあります。
若年社員の今と昔
いつの時代も若年社員は年配社員から見て、足りないものがあるように感じてしまうかもしれません。
「最近の若い者は・・」
「俺たちが若い頃は・・」
こんな風に話す先輩たちも若年社員だった頃があります。
確かに昔はろくに教えてもらえず、放り投げられて「やってこい！！」という時代もありましたが、今同じ手法は通用しなくなっています。
若年社員の特徴
ゆとり世代を超えた若年社員はまた少し異なる特徴を持っています。
大枠の特徴を捉えて指導方法に活かしましょう。
真面目でしっかり仕事はする
若年社員は非常に真面目で仕事はしっかりする傾向にあります。
おサボり営業マンはもう少し前の時代の方が多いですね。
そのサボりはバレているので気を付けてください>>営業マンのサボりはどうしてバレるのか？上司目線で教えましょう。
要領もよくうまく仕事もこなします。
これは、今の時代の多くの若年層に当てはまることですね。
権利意識は強い
若年社員の権利意識は年々高まっています。
新卒社員がやめる理由を見ると、残業・休日出勤・有休の取りやすさが離職理由の1位となっています。
新人が離職する主な理由は>>【新卒が仕事を辞める理由10個】をご覧ください。
残業当たり前の時代ではなくなっているとはいえ、労働環境は大切な問題です。
若年社員を簡単には離職させないような企業体質が望まれます。
リスクや責任は背負いたくない
若年社員はリスクや責任を背負いたくない傾向にあります。
これは出世思考が低下している一面でもあり、「自分のプライベートを大事にしたい」「自分のテリトリーに仕事は入って欲しくない」という考えの表れでもあります。
転職や仕事以外の収入源を作ることが当たり前の時代となっていますので、当然と言えば当然ですね。
仕事が人生の全てではありません。
リスクや責任を減らしてプライベートを充実させる考えは時代に即した考えといえるでしょう。
若年社員の育成方法
若年社員を育成するときにひと昔前のように「とりあえずやってこい」と放り投げる時代は終わりました。
それでは若年社員はついてきません。
今の時代の若年者位の育成方法を考えてみましょう。
適切なコミュニケ―ション
若年社員とのコミュニケーション不足はモチベーションを下げる一因となります。
若年社員は先輩社員と飲みに行きたいわけではありません。
プレイベートにまで関わって欲しくないと思っている若年社員が多いのが実情です。
ただし、仕事上の必要なコミュニケーションは取りたいと感じています。
コミュニケーションのあり方を間違わないようにしましょう。
褒めて伸ばす
「叱咤激励」として、厳しく指導することが当たり前の時代もありました。
確かに体育会系の秩序は有効な場面もありますし、厳しい指導により伸びる社員がいるのも間違いありません。
しかし、終身雇用の時代は終わり、転職が当たり前の時代です。
働き心地の悪い会社、人間関係の悪い会社の離職率は2位となっています。
育児もそうですが「褒めて伸ばす」ことができる会社が強くなってきています。
業務のマニュアル化
「仕事は見て盗め」とよくいわれていましたが、出世思考の低い若年社員にはあまりそぐわない教育法となっています。
若年社員は非常に真面目で要領がよいので、しっかりとしたマニュアルがあればマニュアルに沿って真面目に働く傾向にあります。
現場・現場外での教育研修（OJT・OFF-JT）はもとより、業務のマニュアル化は非常に効果的です。
若年社員の特性を活かして伸ばしていきましょう。
管理職から見た若年社員の特徴と育成方法まとめ
若年社員は15歳～34歳までの社員を一般的員は指しますが、その中でも社歴3年未満の社員を指すことが多いのが実態です。
若年社員の特徴を捉えて、うまく育成して離職率を減らした会社が今後生き残っていきます。
特にこれらの育成方法は有効です。
若年社員をしっかりと育てて強い会社にしていきましょう。